コストで選ぶニキビ 治療
また、ドラッグストア誕生以前には、隆盛を極めていたイトーヨーカドーやダイエーなどのＧＭＳも、ドラッグストアとの大きな差別化が図れずに苦戦を強いられています。
通信販売の伸びも市場に大きな影響を与えています。
ファンケルやＤＨＣ。
など、通販化粧品が力を伸ばし、店頭販売中心のブランドにも少なからず影響を及ぼしています。
店頭販売以上に通信販売に影響されたのが、同じ無店舗販売の訪問販売です。
訪問販売はもともと化粧品販売における主要な流通でした。
ポーラ化粧品は訪販化粧品業界のみならず、化粧品業界全体の老舗メーカーですし、七〇年代は、世界的にはエイボンプロダクツが世界ナンバーワンの売上でした。
物流が整備され、通信販売が便利になると、訪問販売は苦戦を強いられるようになりました。
化粧品業界の売上順位を見ると、やはり第一位が資生堂です。
近年はセルフ化粧品や通販化粧品の好調、訪問販売の苦戦などが反映されています。
メーカー別売上順位を見ると、一位は資生堂で、二位がカネボウ、三位がコーセー、四位が花王ソフィーナ、五位がポーラとなっています。
この実績はトイレタリーを除いて、国内のカウンセリング、およびセルフの店頭販売、訪問販売、通信販売の無店舗販売の実績を集計したものです。
一位の資生堂が二位のカネボウを大きく引き離しているという印象です。
資生堂は昭和二〇年代に卜。
プメーカーになって以来、一度も卜。
プの座を明け渡すことなく、化粧品業界の盟主の座を守り続けています。
二位のカネボウは○四年に花王との合併話もありましたが、その後、産業再生機構のもと、再生を図っています。
トイレタリー部門などを旧カネボウに残し、「カネボウ化粧品」として、化粧品事業を分離しました。
三位のコーセーはブランド戦略を得意として好調に推移しています。
特に表の八位のアルビオンは株式において連結子会社であり、コーセー、アルビオンを合計すると、二位のカネボウに肉薄しようとする勢いです。
四位は花王ソフィーナです。
花王は本業のトイレタリーの実績を含めると、資生堂と同規模の会社です。
花王ソフィーナ自体は苦戦しており、カネボウの買収で活路を見出そうとしました。
二一位のノエビア、一四位のエイボンなど、訪問販売流通は厳しい状況で、各社苦労しています。
ポーラは通販、店頭販売に活路を見出そうとしています。
六位にＤＨＣが上がってきています。
通信販売化粧品は一三位のファンケルなどと共に、現在、急成長を遂げています。
七位はマックスファクターです。
マックスファクターはトイレタリー分野の世界の巨人Ｐ＆Ｇの化粧品ブランドです。
「ＳＫ−Ｕ」を中心に販売を展開しています。
九位のロレアルは売上局世界一位の化粧品会社です。
プレステージブランドでは、ランコム、ヘレナルビンスタインなど、セルフではメイベリンなどを日本で展開しています。
一〇位のアムウェアは一五位のニュースキンと共にネットワーク販売の会社です。
二位のマンダムは男性化粧品を中心にした会社です。
ギャツビーが男性化粧品のナンバーワンブランドとして、好調に推移しています。
メーカー別売上を比較する場合､化粧品とトイレタリー製品との区別はメーカーによって異なる。
また､売上を卸売レベルとする会社や､小売レベルとする会社などがあり、正確な資料作りは難しいとされる。
色アミは化粧品中心の会社 資生堂が開発した制度品システムは、当時の化粧品乱売による業界の疲弊を解決、さらに再販制の追い風を受け、強固な独自流通を育て上げました。
戦前の化粧品は乱売の時代でした。
「このままでは業界が潰れる」。
そこに資生堂二代目社長、Ｍ本昇氏が現れました。
日本の化粧品業界を理解するのに最も手とり早い方法は、化粧品業界の歴史、特に、戦後の資生堂の歴史について十分理解することが早道です。
通常、業界の歴史を知ることになど関心はないかもしれませんが、こと化粧品業界の理解のためには、この方法が最も有効で、重要なことです。
日本の化粧品業界は資生堂が築いたシステムがベースになっています。
資生堂に対抗する会社や、資生堂の築いたシステムを避けて、ニ。
チで勝負しようとする会社であっても、この資生堂のシステムについては十分理解しておかなければなりません。
資生堂は創業一〇〇余年となりますが、戦前は特に目立った化粧品会社ではありませんでした。
戦前は、［西のクラブ（中山太陽堂）、東のレート。
（平尾賛平商店）」に押され、戦後の昭和二〇年代は丹頂、パピリオ、クラブ、レート、ピアス、マダムジュジュ、マ。
クスファクターといった会社の方が有力でした。
戦後二五年頃は、倒産寸前にまで業績を悪化させたこともありました。
昭和二〇年代の化粧品業界は乱売合戦に明け暮れた時代でした。
小売価格の三〇〜四〇％の値引きが横行し、メーカー、問屋共に疲弊した時代であったようです。
メーカーの倒産なども相次ぎ、このままでは日本の化粧品業界自体が危ぶまれるほどの状態でした。
そんな中に、資生堂の二代目社長Ｍ本昇氏が現れました。
実は彼こそが資生堂の制度品システム、ひいては日本の化粧品業界全体のシステムを考え出した人です。
Ｍ本氏は米国で先進的な流通業について学び、留学先で初代社長のＦ原信三氏に見込まれ、資生堂にスカウトされました。
資生堂の制度品システムは、ほとんどが彼のアイデアで、現在から見ると天才的なアイデアでした。
実は、日本の流通はほとんどがこの資生堂のシステムを参考にしています。
トヨタや日産のＪ石Ｉラーシステムや、松下幸之助が作ったナショナルチェーン、ワコールの販売チェーンなど、これらはすべて資生堂のシステムを参考にして作られています。
資生堂のＭ本昇氏は化粧品業界のみならず、日本の販売流通そのものの手本を作り上げたといえます。
資生堂の世紀の発明品 資生堂は制度品システムを発明し、市場での絶大な信用を勝ち取ります。
このシステムの導入で一気に業界ナンバーワンの地位を勝ち取りました。
資生堂二代目社長Ｍ本昇氏は「資生堂連鎖店（チェーンストア）」を打ち出しました。
現在の制度品システムの原点です。
化粧品のチェーン店は、ダイエーやイトーヨーカドーのような企業の直営店システムとも違います。
また、現在コンビニエンスストアや飲食業で見られる、フランチャイズシステム。
とも異なります。
いうなれば、メーカー主導のボランタリーチェーン。
メーカーは、このチェーン店契約を結んだ店舗にしか商品を卸しません。
ですから、チェーン店契約店以外のルートで商品が流通するということはありません。
このチェーン店契約は、フランチャイズシステムよりずっとゆるやかに組織化されており、取引開始時に一定額以上の初回購入金額を仕入れれば、保証金やロイヤルティーが掛かりません。
また、同業他社の排他的契約もなく、仮に資生堂と契約しても、カネボウやコーセーといった他の制度品メーカーと契約したとしても、契約上、不利になるようなこともありません。
戦後の乱売時代、資生堂がこのチェーンストアシステムを提案したことで、資生堂取扱店は一気に増えました。
このシステムは値引き販売する小売店を排除することができ、資生堂の取扱店は、安心して資生堂の商品を定価で販売することができました。